Hypertext Transfer Protocolの概要１

HTTP は HTML (HyperText Markup Language) や XML (Extensible Markup Language) によって記述されたハイパーテキストを転送することを主な目的としているが、転送する内容はハイパーテキストに限らず画像、音声などのバイナリデータも含め様々なデータを送ることができる。

HTTP はリクエスト-レスポンス型のプロトコルである。すなわち、クライアントがサーバにリクエストメッセージを送信し、サーバがこれにレスポンスメッセージを返す。レスポンスメッセージを返した時点で基本的にサーバは初期状態に戻る。つまり、サーバがクライアントの状態を保存しない。HTTP においてはトランスポート・プロトコルとして通常TCPを使用する。

World Wide WebにおけるWebページなどの資源は、Uniform Resource Identifierによって指定される。HTTP を使用して資源にアクセスするときは、http: が先頭についた URL を使用する。URL の例をあげる。

Hypertext Transfer Protocol

HyperText Transfer Protocol（ハイパーテキスト・トランスファー・プロトコル、略称 HTTP）とは、WebブラウザとWebサーバの間でHTMLなどのコンテンツ送受信に用いられる通信プロトコルであり、RFC 2616で規定されている。ハイパーテキスト転送プロトコルとも呼ばれる。

ナショナルトラスト運動の日本における展開２

これらの運動を中心に、1983年にナショナルトラスト運動を全国的に連絡・協力する組織として「ナショナル・トラストを進める全国の会」が結成され、第1回全国大会を天神崎のある田辺市で開催した[3]。なお、財団法人天神崎の自然を大切にする会は、1987年に日本初の自然環境保全法人に認定されており、「ナショナル・トラストを進める全国の会」の第一回全国大会開催地という点も含め、日本におけるナショナルトラスト運動の本格的な起源を天神崎とする見解も多い[4]。

1992年には任意団体だった「ナショナル・トラストを進める全国の会」の設立趣旨・事業活動などを継承し、環境庁（現環境省）の主管のもと社団法人日本ナショナル・トラスト協会が設立された。

現在、知床半島（北海道斜里町）、釧路湿原（北海道釧路市）、トトロの森：狭山丘陵（埼玉県所沢市）、柿田川（静岡県清水町）、天神崎（和歌山県田辺市）など全国各地に55の団体が活動をしている。

ナショナルトラスト運動の日本における展開１

1964年に、神奈川県鎌倉市の御谷地区を乱開発から守るべく、住民らが募金活動を行い、開発対象となっていた土地を購入した。これがナショナル・トラストの概念を取り入れた最初の例とされている[1]。この時の運動に関わった、作家の大佛次郎による随筆「破壊される自然」が朝日新聞に掲載されたことで、ナショナル・トラストという名前・発想・活動が広く知られるようになり、1968年12月に英国のナショナル・トラストを範として、運輸省（現国交省）の主管のもと観光資源保護財団（現財団法人日本ナショナルトラスト）が設立された[2]。

翌1969年4月には、大佛次郎らで構成された選考会により、同財団の愛称名として「日本ナショナルトラスト」の名称が用いられることとなった。なお、財団法人日本ナショナルトラストの保護資産第1号は、茨城県の天心遺跡記念公園（旧日本美術院五浦研究所）である。

しかしながら、1970年代前半頃までのナショナルトラスト運動は、対象の周辺住民の間での限定的なものであることが多く、各運動間の連携も十分ではなかった。1970年代中頃から後半にかけ、北海道知床半島での「知床100平方メートル運動」や和歌山県天神崎での「市民地主運動」を契機に、各地の運動と連携し、より広く大きな運動とする動きが見られるようになっていった。

ナショナルトラスト運動の元々の活動

元々は、20世紀中頃より社会全体が豊かになる中で、急速にその経済力が衰えていった貴族やジェントリなどの社会階層が所有する歴史的建物や土地などが、経済的な理由にも絡んで荒れ果てるケースも発生したため、これを保全する意味で始められた。これらでは保全の資金を観光の入場料などに求めて収益事業とし、これによって最良の状態で観光客を受け入れることで、地域社会の観光開発にも寄与した。

このような観光開発は、維持に掛かるコストも増大させるが、それ以上に「永く伝えていく」ためには、経済的に収入が無いと維持できないという思想である。事業化することにより収支のバランスを維持し、後世に伝えることができると考えられている。

後に運動が軌道に乗るとさらに拡大、著名人から寄付された土地も管理し、次の世代に伝えるための管理・運営を行うようになった。詳しくはナショナル・トラストの項を参照されたし。